代表プロフィル

新みずほ国造りの会は、世界基準を超える日本作りを目指しています。

代表者紹介

神谷昭

 

神谷昭

1944年12月1日 

東京出身 慶応義塾経済学部卒: 

新みずほ国造りの会 代表

チーム・ダブルループ新学習法による

教育改革提唱

■学習法誕生までの経緯には、学生時代にユーラシア大陸を遊学2年間行って学んだことから始まります。毎日が新しい「出会い」です。旅の方向を決めで、到達地で住まいと職を探します。そこでの人と人の出会いから「助け合いの善意に支えられて」日本まで戻ってこれました。

 

■帰国後、在学中に会社を設立、早稲田弁論部員、拓大アフリカ組をバイト社員にして「マンション給排水業」を始めました。行き残したアフリカ旅行の為には「水事業」とアドバイスをフランスで受けていましたので「困っていることを解決する水ドクター事業」をマンション建築時代でもあり起業いたしました。

始めるにあたり、新技術開発と事業をマッチングさせる試みを旗印に「産学協同」を行いました。■笠原英司博士 ハーバードビジネススクールを慶応義塾大学に導入した功労者と協同研究を行いました。

■産学協同方式で15年間事業を進めました。旗印は、「開発即ベンチャー」のハーバードスタイルです。・博士課程への支援と神谷開発技術の基礎研究を担う方式です。開発1号・日本初・管路非破壊検査法の開発(国家評価)・開発2号・日本初・管内塗布流れのダブルウエイ工法開発(国家評価)開発3号・家元制度(工法元システム)提唱・技術開放する普及体制開発。マンションでの工法実績は1,000棟以上、多くの管理組合から表彰を得る。

平成19年以降は大手企業も工法元制度を採用・開発即ベンチャーのハーバード方式の時代は終了しましたので、事業協同組合の道へ進みました

チーム・ダブル・ループ防災学習法は

新しい日本防衛法で

世界に通用する学習です

小学生から老若男女、誰でも

前向きになる学習法です

 

戦略的リーダーの育成

学び合いの手順

未来経済構造を震災後立ち上げるための準備

思考回路のイノベーション」要約 

この「チーム・ダブル・ループ・防災学習法」(以下、TDLBという)とは『思考回路のイノベーション』」で、今まで各自が蓄積した永年のナレッジを再度新しい思考回路で見直すことです。

思考法は、国土、言語、民族、国家、教育や生活の中で固定化します。この固定化を新しい課題の解決を通して、イノベーションすることが、新たな危機や時代に対応する手助けとなることを目指しています。 ●

本概要(本書)、

TDLB学習法が「思考回路のイノベーション」であることを示したものです。

1、TDLBのマニュアル概要、

2、チーム・ダブルループ防災学習法

3、神谷昭のハザード辞典等

下記は以前お送りしたもので「学習用資料の一部です」重複するものもあます。

・100万人防災社会づくり、

・MEGA地震予測、

・建物所有者の備え、

・耐震化の備え、

・自分の命を守り備え、

・地域の水の備え、

・画期的防災学習法、

・渦巻式ダブルループ学習法、

・社員で学ぼう防災学習などです。

●予定

■第Ⅰ部 

総論編TDLB学習概要に取り組むために「トレーニング課題」をチーム編成して行うプロセスです。チーム編成を行いまう

■第Ⅱ部 

プロセス編TDLB学習の実践は、「チーム編成」で「共有するテーマ」を選定します。チーム共有とは構成員の有する「新しいデータ、新しい情報、新しい知識、新しい知恵、新しい発想」などによる「気付き」の共有化です。この工程が「プロセス」編とまります。

■第Ⅲ部 

テーマ編

当面のテーマは、防災の概念の修正です。

震災前対応が防災ですが、防災の中心課題は「震災後の社会、会社、個人の生活等」をどう立て直すかのビジョン作成です。戦後のビジョンなしに戦争を始めることは無謀です。

同じく、地震災害は「自然との戦争で日本では繰り返し起こっています」から、災害後の復興ビジョンこそ、今回の巨大地震対策の中心課題となります。

故に、新たな危機に対して未来志向が行える思考回路のイノベーションが必要と本学習法が提案されています。TDLB展開において、重要かつ緊急を要するものを取上げます。

●付録

本TDLB理解学習成果は、自ら作成して、いつも近くに置き、TDLB学習業務を遂行してください。

経営が常に直面する課題に対して有効な思考法になります。御社独自の学習法に育て上げ「活用の独自化、標準化・高度化ベースを築く第三の道の一歩」としてくださることを希望しております。戦略的リーダーによるTDLB新防災をはじめ、実践することで、日本の未来は明るく開けます

2020年1月から顕在化した「新型コロナヴィウルス感染症事件」に対する危機管理について

指揮部門のチーム「力」の強化及び各部門の「危機管理」に対する日本の思考法の弱点が露呈

2020年3月5日に政治団体として活動することとなりました

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